話題のAptosのトケノミクスを深堀りする

Aptosは今週月曜日、APTトークンの割り当てとインセンティブプランの概要を公にしました。その直後、Aptosは個人投資家が保有するAPTの数について、コミュニティから批判を浴びました。Aptos財団によると、メインネット立ち上げ時のAptosトークンは10億枚で、そのうち5億1000万枚をコミュニティメンバー、1億9000万枚をコアとなる貢献者、残りをAptos財団と個人投資家に割り当てたとのことです。

現在Aptos財団が保有している4億1000万枚は、今後10年間で徐々に分配される予定です。そのうちの500万APTは、財団カテゴリーにおけるAptosの構想支援に利用可能で、12万5千APTは、エコシステムプロジェクト、助成金、潜在的なコミュニティ成長戦略を支援するために利用できます。

Aptosの共同創業者であるShaikh氏によると、コミュニティや財団に割り当てられたものを含め、多くのトークンが創設時にステークされました。そして、ステークした人は、30日ごとにアンロックされる割合でステーキング報酬を受け取ることができると説明しました。

APTトークンの配布やインセンティブ制度に、誰もが満足しているわけではないことは明らかです。 暗号資産アナリストの@AkadoSang氏は、報酬に使われるロックされたトークンは「提携先が通常大量にトークンを保有しているため、このロック自体が流動性を得るための卑劣な方法に過ぎない」とツイートしています。 また、アナリストは、Aptosトークンがこれまでに複数のクジラウォレットに配布されているのにも関わらず、、報酬を「コミュニティ報酬」として言葉を濁しており、これは市場に向けて体裁良く繕っているだけだと批判しています。その他、Aptosが上場時にAPTトケノミクスの情報を公開しなかったことなども批判されています。そのため、Aptosに対する投資家の信頼が失われる可能性が囁かれています。

まとめ

a16zを筆頭に、PayPal Ventures、Coinbase Venturesなどの超有名ベンチャーキャピタルに支えられ、Aptosの一挙手一投足が投資家やコミュニティの注目を集めています。Aptosには、この注目度を投資にうまく利用して、革新的な次世代の新興Layer1のアイコンとして、Web3.0の本拠地になるという目標を達成してほしいと思います。Aptosは今後「Rust」ベースのプログラミング言語で構築されたブロックチェーンとして、次期、「Solana」になるかもしれません。

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