イーサリアム研究者のJustin Drake氏は、AIがECDSAの数学的な弱点を発見する最悪のケースに備える「Bunker Mode」構想を示しました。公開鍵がまだ露出していないアドレスへ資産を移す考え方ですが、xpubの共有やアドレス形式によって保護の範囲は限られ、ウォレットだけでなくネットワーク側の署名方式も論点になります。
- Justin Drake氏はAIによるECDSA破綻を最悪想定に置きました。
- Bunker Modeは未露出の公開鍵を持つアドレスへの移行構想です。
- xpub共有時は新規アドレスでも公開鍵を導出できる可能性。
- NEAR・Ethereum・Solanaで異なる耐量子化対応の段階。
ECDSAの破綻を想定した「Bunker Mode」構想
イーサリアム研究者のJustin Drake氏は、AIが暗号技術の数学的な弱点を見つける可能性を最悪のケースとして示し、暗号資産業界に「Bunker Mode」の準備を促しました。これは、公開鍵がまだ露出していない新しいアドレスへ資産を計画的に移すことで、攻撃者が利用できる情報を減らそうとする構想です。
対象となるECDSAは、暗号資産の取引で、所有者が正しい秘密鍵を持つことを確かめるために使われる電子署名方式です。Drake氏は、量子コンピューターだけでなく、従来型の計算機を使うAIが、人間の研究者が見つけていない攻撃手法を発見する可能性も論点に挙げました。
一方、Coinbaseの暗号技術部門責任者であるYehuda Lindell氏は、楕円曲線暗号を支える数学的な前提が弱まった証拠は把握していないとの見解を示しました。ハードウェアウォレットTrezorのビットコインアナリスト、Lucien Bourdon氏も、AIを含めECDSAの数学的基盤への信頼できる公表済みの攻撃成果はないと述べています。Bourdon氏によれば、Drake氏自身も示した時期は最悪のケースであり、資産を急いで移すよう求めてはいません。
拡張公開鍵が残す新規アドレス移行の限界
新しいアドレスを使っても、公開鍵に関する情報を切り離せるとは限りません。ハードウェアウォレットFoundationHQの共同創業者で最高経営責任者のZach Herbert氏は、ウォレットアプリや第三者に拡張公開鍵(xpub)が共有されている場合を例に挙げました。xpubは、同じアカウントから複数のアドレスに対応する公開鍵を導き出すための情報です。
相手がxpubを保有していれば、同じアカウント内で未使用の新規アドレスへ移しても、その公開鍵を導き出せる場合があります。ECDSAが実用的に破られる状態になった場合には、ハードウェアウォレットを直接操作しなくても、対応する秘密鍵を復元されるおそれがあるとHerbert氏は説明しました。
ビットコインにもアドレス形式ごとの差があります。一部の形式では、コインを使うまで公開鍵をハッシュの背後に置けますが、支出時には公開鍵が未承認取引の待機領域へ現れます。Taprootアドレスは公開鍵を直接ブロックチェーン上に公開する形式です。こうした差異は、単にアドレスを新しくしたかだけでは保護の範囲を決められないことを示しています。
ウォレット移行を超えるネットワーク側の対応範囲
イーサリアムのスケーリングプロトコルStarkWareの共同創業者で最高経営責任者のEli Ben-Sasson氏は、資産を移すだけでは十分な保護にならず、利用を続けるには新しい種類のウォレットも必要になるとの考えを示しました。同氏は、ウォレットの署名だけでなく、イーサリアムの基盤となる署名や合意形成の仕組み、データ検証の仕組みも対応範囲になると述べています。
対応策の検討はネットワークごとに異なります。NEAR Protocolでは、既存アカウントへ量子耐性を意識したFIPS-204鍵を追加する方式が紹介されています。イーサリアムでは、ハッシュベースの署名などを使う耐量子化の構想や、緊急時のハードフォーク案が議論されています。Solanaでは、より安全な署名方式へアカウントを移すための概念実証がある一方、アップグレード自体はまだ導入されていません。
今回示された見解では、ECDSAがすでに破られた事実は確認されていません。そのうえでBunker Modeを巡る議論は、想定する脅威だけでなく、公開鍵の露出状況、ウォレットの設計、各ネットワークの署名方式までを分けて考える必要があるという論点を示しています。
