テクノロジー投資家のチャマス・パリハピティヤ氏は、ビットコインの買い手層の広がりとAIを使った攻撃への懸念を理由に、弱気の見方を示しました。直接保有をやめたという同氏の説明は、将来の価格を断定するものではなく、保有主体と安全性をめぐる同氏の評価を表しています。
- チャマス・パリハピティヤ氏がビットコインの弱気見通しを示しました
- 中央銀行を含むビットコインの買い手層の広がりが焦点
- AIによる暗号技術への攻撃とウォレットの安全性を懸念
- デジタル・カレンシー・グループ株式への交換を説明
パリハピティヤ氏が示したビットコインへの弱気見通し
テクノロジー投資家のチャマス・パリハピティヤ氏は、ビットコインの上値には限りがあり、将来的にはハッキングによって価値を失う可能性があるとの見方を示しました。これは同氏の見解であり、確定した将来を示すものではありません。
同氏は、暗号資産を直接保有することをやめ、保有していたビットコインをデジタル・カレンシー・グループの株式に替えたと説明しました。保管や安全管理の負担を避けつつ、暗号資産との関わりを残すための判断だったとしています。
中央銀行を含む買い手層をめぐる見方
パリハピティヤ氏は、ビットコインの買い手が個人投資家から機関投資家へ、さらに中央銀行へと広がるという順序を想定してきたと述べました。一方で、中央銀行が保有する資産としては、取引履歴をたどれるビットコインを受け入れにくい可能性があると指摘しています。
同氏の見方では、中央銀行という買い手層が現れなければ、ビットコインの上昇余地は限られます。この論点は、価格の水準そのものではなく、どの主体がどのような条件で保有を選ぶかに焦点を当てたものです。
AIと暗号技術をめぐる安全性の懸念
同氏は、AIが暗号技術への攻撃に使われるようになった場合、ビットコインを管理するウォレットが標的になる可能性を挙げました。特に、サトシ・ナカモトに結び付けられているウォレットが攻撃対象になるという仮定を示しています。
また、量子コンピュータなどへの耐性を高めるためにビットコインの仕組みを変更するには、ネットワーク内での合意形成が必要になる点にも触れました。同氏は、こうした安全性の論点をビットコインへの弱気見通しの理由として挙げています。
直接保有の見直しに表れた同氏の立場
今回の発言では、買い手層の広がりと安全性への懸念が、直接保有をやめた理由と結び付けて語られました。同氏は、ビットコインが将来的に価値を失う可能性に言及した一方、その時期を示していません。
発言の中心にあるのは、ビットコインの将来をめぐる同氏自身の評価です。買い手の構成や技術上の安全性について、同氏がどのような懸念を持っているかを示した内容となっています。
