リップル(XRP)とは？特徴・仕組み・将来性を解説【2025年最新動向】

海外送金をするとき、数日待たされて高額な手数料を支払うのが当たり前だと思っていませんか？

リップル(XRP)は、そんな常識を大きく覆す可能性を秘めた仮想通貨（暗号資産）です。

国際送金のコストや時間を大幅に削減できるとして、仮想通貨市場でも常に上位の時価総額を誇っています。

さらに、2025年3月のSECとの訴訟完全終結によって、その将来性への期待はかつてないほど高まっているのです。

本記事では、リップルの基本的な特徴から仕組み、そして今後の動向までを初心者にもわかりやすく解説します。

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リップル（XRP）とは

仮想通貨リップル（XRP）は国際送金に特化した暗号資産として多くの金融機関から注目を集めています。

ビットコインやイーサリアムなど他の仮想通貨とは異なる独自の特徴を持ち、特に送金スピードと手数料の安さが強みです。

リップル社との関係性も含め、その基本概念と重要な特徴を見ていきましょう。

リップルの基本情報

リップル（XRP）は2012年にOpenCoin社（現在のRipple社）によって開発された仮想通貨です。

従来の銀行間決済システムと比較して、格段に速くて安い送金を実現する目的で生み出されました。

*2025年4月10日時点

リップルの大きな特徴として、すべてのコインは初期に生成されており、ビットコインのようなマイニング（採掘）の概念が存在しない点が挙げられます。

リップルの特徴

リップル（XRP）には、他の仮想通貨と一線を画す独自の特徴がいくつかあります。

1. 国際送金に特化した設計

リップルは国際送金の効率化を主目的として設計されており、従来の国際送金システム（SWIFT）に代わる新しい選択肢として期待されています。

特に「ブリッジ通貨」としての機能が優れており、異なる法定通貨間の取引を円滑に行うことができます。

例えば、日本円→XRP→米ドルというように、XRPを介して様々な通貨間の取引が可能になります。

2. 高速かつ低コストな処理能力

リップルの最大の強みは送金スピードと手数料の安さです。

一般的な国際送金が数日かかり、高額な手数料が発生するのに対し、リップルを使った送金は数秒で完了し、手数料も非常に安く抑えられています。

3. スケーラビリティの高さ

リップルのネットワークは1秒間に1,500件以上の取引を処理することができ、ビットコインやイーサリアムよりも高いスケーラビリティを持っています。

これにより、大量の国際送金にも対応できる基盤を持っているのです。

リップル社とXRPの関係性

リップル（XRP）を理解する上で、リップル社（Ripple Labs Inc.）との関係性を把握することは非常に重要です。

リップル社の役割

リップル社は米国サンフランシスコに本社を置く企業で、XRPの開発・管理を行っています。

リップル社自体は決済ネットワーク「RippleNet」を提供する企業であり、XRPはそのネットワーク内で使用できる仮想通貨です。

中央集権的な構造

多くの仮想通貨が分散型を謳う中、リップルは中央集権的な性質を持ちます。

XRPの総供給量の約60%近くをリップル社が保有しており、毎月一定量を市場に放出しています。

これにより、価格の安定性を保ちつつも、中央管理されているという批判も受けています。

XRP Ledgerの仕組み

XRPはXRP Ledger（XRPL）という独自の台帳システム上で機能しています。

ビットコインのブロックチェーンとは異なり、コンセンサスアルゴリズムには「Ripple Protocol Consensus Algorithm（RPCA）」を採用しています。

RPCAでは、参加者全員がマイニングを行うのではなく、信頼性の高い「バリデーター」と呼ばれるノードが取引を検証します。

これにより、高速な取引確認と低いエネルギー消費を実現しているのです。

リップル（XRP）の歴史と発展

リップルは2012年の誕生以来、多くの変遷を経験してきました。

その歴史を振り返ることで、今日のXRPがどのような経緯で現在の地位を確立したのか、そして直面している課題は何かを理解することができます。

誕生の背景

リップルの歴史は意外にも古く、その原型は2004年にライアン・フガー（Ryan Fugger）によって考案された「RipplePay」というシステムにまで遡ります。

当初は、分散型の決済ネットワークとして構想されたものでした。

2012年になって、ジェド・マカレブ（Jed McCaleb）とクリス・ラーセン（Chris Larsen）がOpenCoin社（後のRipple Labs）を設立し、現在のリップルの開発が本格的に始まりました。

彼らの目標は、国際送金における時間とコストの問題を解決することでした。

主要な出来事とマイルストーン

リップルの歴史において特に重要な転換点を時系列でまとめました。

創設と基盤構築期

• 2012年：OpenCoin社（現リップル社）設立、XRP正式発行
• 2016年：SBIホールディングスと合同でSBI Ripple Asiaを設立

成長と課題の発生

• 2017年〜2018年：仮想通貨バブルでXRPが急騰（最高値約400円）
• 2020年12月：SECがリップル社を提訴

法的問題の解決と新時代の幕開け

• 2023年7月：「XRPは有価証券ではない」と部分的な判決
• 2024年8月：リップル社に罰金
• 2025年3月：SECが訴訟を正式に取り下げ、法的闘争が完全終結

このようにリップルは創設以来、金融機関との提携拡大と法的課題の克服という両面で進化を遂げ、現在は新たな成長ステージに入っています。

SECとの法的問題の経緯と現状

リップル社が直面した最大の課題の一つが、米国証券取引委員会（SEC）との訴訟問題です。

訴訟の概要

2020年12月、SECはリップル社とその創業者らに対して訴訟を提起しました。

SECの主張は「XRPは証券（有価証券）であり、登録なしで販売したことは証券法違反である」というものでした。

リップル社の反論

リップル社側は「XRPは通貨であり、有価証券ではない」と主張。

XRPを保有しても配当や議決権がないこと、リップル社がなくてもXRPは機能することなどを根拠に反論しました。

裁判の結果と影響

約2年半に及ぶ法廷闘争の末、2023年7月13日に裁判所はXRP自体は有価証券ではないとの判断を示しました。

これにより、XRPの価格は一時80%以上上昇し、米国内の取引所でも再上場が進みました。

しかし、法的な問題が完全に解決したわけではなく、2024年8月には罰金が科され、控訴など一部の課題は2025年まで続きました。

現在は解決したとされており、リップルの法的リスクは大きく減少しています。

リップル（XRP）の将来性と展望

SECとの訴訟問題が実質的に解決へと向かう中、リップル（XRP）の将来性に注目が集まっています。

技術革新や金融機関との提携拡大など、リップルの今後の展望について詳しく見ていきましょう。

リップル社の今後の開発計画

リップル社は、国際送金ソリューションの強化だけでなく、様々な分野での技術革新を計画しています。

1. XRPLのプログラム機能強化

2024年9月、リップル社はXRPレジャー（XRPL）に新しいプログラム機能を導入する取り組みを発表しました。

特にスマートコントラクト機能の実装により、より多様なアプリケーション開発が可能になります。

2. サイドチェーンの開発

リップル社は、XRPレジャーのサイドチェーン開発も進めています。

これにより、イーサリアムブロックチェーンとの互換性を実現し、DeFi（分散型金融）やdApps（分散型アプリケーション）の構築が容易になると期待されています。

3. カストディサービスの拡充

2025年3月には「Ripple Custody」の商標を申請し、デジタル資産の保管・管理サービスへの参入を示唆しています。

機関投資家向けのサービス拡充により、XRPの利用範囲がさらに広がる可能性があります。

各国の金融機関との提携状況

リップルネットワークは、世界45か国以上、300社を超える金融機関が参加する国際的な送金ネットワークへと成長しています。

バンク・オブ・アメリカやサンタンデール銀行（スペイン）、日本からはSBIホールディングスや三菱UFJ銀行が参加するなど、大手金融機関の採用が相次いでいます。

決済サービス企業ではアメリカンエキスプレスやモネイグラムなども提携し、実用的なサービス提供を始めています。

このような金融機関との提携拡大は、XRPの実用性と将来性を裏付ける重要な要素となっています。

RWA（リアルワールドアセット）トークン化への取り組み

リップル社は現在、RWA（リアルワールドアセット）のトークン化にも注力しています。

2025年1月には、米短期国債を担保とするトークン「OUSG」をXRPレジャー上で提供することを発表。

これは機関投資家向けに設計されたものであり、ブロックチェーンを用いた資産運用の可能性を大きく広げるものとなっています。

また、リップル社はステーブルコイン「RLUSD」をローンチするなど、法定通貨をトークン化するRWA事業にも取り組んでいます。

これらの取り組みは、XRPの実用性と価値を高める可能性があります。

現物ETF承認への期待

ビットコインやイーサリアムの現物ETF承認に続き、XRPの現物ETF承認への期待も高まっています。

2025年2月、米SECがXRPの現物ETF審査に入ったとの報道が出回り、さらにSEC訴訟の完全終結でETF承認への道筋が大きく開けました。

WisdomTreeやBlackRockなど複数の大手金融機関がXRP ETFの準備を進めていると言われています。

現物ETFが承認されれば、機関投資家からの大規模な資金流入が期待でき、XRPの価格は大幅に上昇する可能性があります。

このような将来性あるXRPへの投資を検討するなら、MEXCでの口座開設がおすすめです。

豊富な取引ペアと高い流動性で、価格変動を逃さず取引できる環境が整っています。

リップル（XRP）に関するよくある質問（FAQ）

リップル（XRP）に関して初心者の方々からよく寄せられる質問にお答えします。

基本的な疑問から投資判断の参考になる情報まで、解説します。

「Ripple」「XRP」「リップルネット」の違いは？

「リップル」という言葉が様々な意味で使われることがあり、混乱を招くことがあります。

それぞれの違いを明確にしておきましょう。

日本では特に「リップル」という呼称が仮想通貨XRPを指す場合が多いですが、厳密にはこのように区別されています。

投資や取引を検討する際には、これらの違いを理解しておくことが重要です。

ビットコインやイーサリアムとの主な違いは？

XRPは他の主要な仮想通貨と比較していくつかの大きな違いがあります。

まず、XRPはリップル社によって中央集権的に管理されており、ビットコインやイーサリアムのような完全な分散型ではありません。

また、すべてのXRPは既に発行済みであり、マイニング（採掘）の概念がありません。

取引処理においても、XRPは独自のコンセンサスアルゴリズム（RPCA）を採用しており、ビットコインの約10分、イーサリアムの約15秒に対して、わずか3〜5秒で取引が完了します。

送金手数料も約0.05円と非常に安価です。

用途面では、XRPは特に国際送金や金融機関間の流動性向上に特化しており、ビットコインの価値保存や決済、イーサリアムのスマートコントラクトといった用途とは異なる方向性を持っています。

リップルの価格変動要因は？

XRPの価格に影響を与える最大の要因は法規制の動向です。

2025年3月のSEC訴訟取り下げにより「XRPは証券ではない」との判断が確定し、価格は急騰しました。

この法的問題の完全解決は、XRPの最大のリスク要因が取り除かれたことを意味します。

金融機関との新たな提携発表やリップル社の技術開発も価格に影響します。

特に訴訟終結後は、これまで法的リスクを懸念して参入を見送っていた企業からの新たな提携発表が期待されています。

2025年に入ってからのXRPは、法的不確実性という最大の障壁が取り除かれたことで、過去最高値に迫る勢いで上昇しており、多くのアナリストは強気の見通しを示しています。

まとめ：リップルの今後に注目すべきポイント

リップル（XRP）は、国際送金の高速化・低コスト化を実現する仮想通貨として、金融業界から大きな注目を集めています。

特に2025年3月のSECによる訴訟取り下げという歴史的転換点を経て、その将来性と価値は飛躍的に高まっています。

リップル（XRP）の重要ポイント

• 送金速度約3〜5秒、手数料約0.05円の高効率な国際送金仮想通貨
• 世界300以上の金融機関がリップルネットワークに参加し実用化が進行
• 2025年3月にSECが訴訟を取り下げ、法的リスクが完全消滅
• 現物ETF承認への期待が急速に高まる仮想通貨市場での注目銘柄

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